**専門医試験用、ガイドラインの要約をコピペしてまとめただけの記事です

CQ 1. 保存治療は有用か
保存治療は再建術と比べ,スポーツ復帰率や変形性膝関節症の発 生率に有意差がなく,一定の有用性はあると考えられるが,半月 板損傷を予防する観点からは行わないことを提案する.  C

CQ 2. 若く活動性の高い患者の手術適応は
ACL 再建術により膝関節の主観的・客観的不安定性が改善する ことから,ACL 再建術を行うことを推奨する. B

CQ 3. 中高齢者に対して手術適応はあるか
 ACL 再建術は中高齢者においても若年者と同等の結果が得られる.したがって,スポーツ復帰の希望や活動性などを考慮して手術適応を決定するべきである. C

CQ 4. 再建術の時期はいつがよいか
ACL 再建は受傷後早期(3 ~ 6 ヵ月以内)に行うことを推奨する.  B

CQ 5. 膝蓋腱と膝屈筋腱を用いるACL再建術に臨床成績の差はあるか
ACL 再建術後の臨床成績に差はない. A

CQ 6. ACL再建術の移植腱として大腿四頭筋腱を使用することができるか
膝蓋腱あるいは膝屈筋腱と比較して明らかな差はなく,移植腱の ひとつとして使用することは提案できる.  C

CQ 7. 自家腱より同種腱を用いたACL再建術を勧めるか
同種腱を用いた再建術を行わないことを提案する.  B

CQ 8. 二重束再建と一束再建ではどちらが推奨されるか
二重束再建は pivot shift test 陽性率が低いため,二重束再建
を行うことを提案する. C

CQ 9. ACL再建術における大腿骨孔作製はindependent drilling法がよいか
independent drilling 法を行うことを提案する.  C

CQ 10. 遺残ACLは温存すべきか
前方制動性および pivot shift test に対する制動性を向上させる可能性があることから,適応症例や選択術式を考慮し,遺残ACL を温存することを提案する. C

CQ 11. 成長期(骨端線閉鎖前)におけるACL再建術は行うべきか
外反変形や脚長差をきたす可能性があり,手術加療を行わないこ とを提案する.ただし,術式や患者背景の違いによって結果が異 なる可能性もあり,慎重を期して手術加療を選択する. C

CQ 12. ACL再建術は変形性関節症の発症を防ぐことができるか
ACL 再建術は変形性関節症の発症リスクを軽減させることから, 行うことを提案する. C

CQ 13. ACL再再建術の成績は初回再建術と比べて劣るか
ACL 再再建術は初回再建術と比較して Lysholm score,pivot shift test 陽性率の術後成績は劣るが,膝不安定性は改善する ため再再建術を行うことを提案する.  D 

CQ 14. 合併半月板損傷に対する修復術は術後成績を向上させるか
半月板切除術は変形性関節症性変化が進行する可能性があるた め,修復術を行うことを提案する.D

CQ 15. ACL損傷に対し術前リハビリテーションは必要か
術前の膝機能が有意に改善することから,術前リハビリテーショ ンを行うことを提案する. D

CQ 16. ACL再建後の術後リハビリテーションは有用か
術後成績向上のためには有用であり,術後リハビリテーションを 行うことを推奨する.  C

CQ 17. ACL再建術後のドレーン留置は有用か
ドレーン留置は術後早期に腫脹を減少させるものの,術後 2 週 以降の疼痛,腫脹,関節可動域,筋力に有意の効果を認めないた め,明確な推奨はできない. B

CQ 18. ACL再建術後の冷却療法は有用か
冷却療法は,関節可動域改善や術後出血の減少に対する効果は明 らかでないが,疼痛軽減に有用であり,冷却療法を行うことを推 奨する.  B

CQ 19. ACL再建後のスポーツ復帰の指標として有用なものはあるか
復帰時期とともに,筋力や調整力,巧緻性などの運動機能テスト が利用されているが,いずれも根拠が不十分である

CQ 20. 移植腱の初期張力はACL再建術の成績に影響するか
術中に加えられる初期張力は,適切な範囲内であれば再建術の成 績に影響するとはいえない.C

CQ 21. ACL再建術にコンピュータ支援システムは有用か
骨孔の作製位置および術後膝安定性獲得に対し,顕著な効果は認 められない. 2 71.4% D