road to spine

大学院で臨床・研究中の整形外科医 脊椎外科医になるために必要な事を備忘録も兼ねて たまに資産形成、英会話などについても

カテゴリ: ガイドラインまとめ

第1章 OPLLの疫学・自然経過
BQ 1. 頚椎OPLLの疫学
●頚椎 OPLL の人種別の発生頻度に差があるとした報告は多く,日本人,東アジア人における発生
頻度は,欧米人と比較して高い.
●頚椎 OPLL は男性に多く,胸椎 OPLL は女性に多い.
●頚椎 OPLL は中年(50 歳前後)で発症することが多い.
●頚椎 OPLL を有する場合,他の脊柱靱帯にも高率に骨化を合併する.
●全脊椎に骨化が及ぶような重篤な骨化を示す症例は女性に多い.

BQ 2. OPLLの自然経過(症状,画像,発症様式,外傷の関与,脊髄損傷のリスク)
●自然経過(骨化進展と脊髄症):骨化形態と症状発現は相関する.骨化進展と症状には有意な相関
はない.
●発症リスク:脊髄症の発症には脊柱管前後径が関与する.
●術後骨化進展:椎弓形成術後には骨化巣は進展する.
●外傷の関与:OPLL は骨傷のない頚髄損傷の危険因子である.


第2章 OPLLの病理・病態
BQ 1. 食生活・併存症・力学的要素はOPLLの発生・増大に影響を与えるか
●食生活・併存症・力学的要素は OPLL の発生・増大に関連する可能性が示唆されているが,因果
関係は断定されていない.

BQ 2. 脊髄症発症に影響を与える画像的特徴は
●脊柱管内の骨化占拠率(30~60%以上),有効脊柱管径(6 mm 以下),MRI T2 強調像での髄内高信号が脊髄症の発症に影響を与えている可能性がある.

BQ 3. OPLLの病理学的特徴は
●骨化の前駆状態として,靱帯肥厚,椎体への靱帯付着部の軟骨細胞増生と靱帯全体での線維芽細胞増生,血管増生がみられる.
●骨化の形式は,軟骨内骨化と結合組織内骨化の 2 種類である.

BQ 4. OPLLに関連する遺伝子・タンパク,バイオマーカーは
● OPLL に関連する遺伝子は存在する.
● OPLL に関連するタンパクが存在する可能性がある.
● OPLL に関連するバイオマーカーとして骨代謝マーカーなどが報告されているが,確定的なこと
はいえない.


第3章 OPLL
BQ 1. OPLLの主な症状・徴候および神経学的特徴は
●OPLL は頚椎,胸椎,腰椎のいずれの部位にも生じうる.
●靱帯骨化の部位,形態,程度は個人差が大きく,靱帯骨化によって生じる臨床症状やその程度も
多様である.
●他覚的所見としては,頚椎・胸椎 OPLL では腱反射の亢進がみられることが多く,腰椎 OPLL で
は下肢腱反射の低下・消失がみられることが多い.

BQ 2. OPLLの画像所見(単純X線,MRI,CT)の特徴は
●単純 X 線による骨化巣の診断が困難な場合は,CT が有用である.
●画像上の脊髄圧迫の程度や MRI での髄内信号変化が脊髄症の重症度と関連するとの報告がある.
●術後髄液漏に関連のある硬膜骨化の診断には,CT での double-layer sign が有用である.
●脊髄の断面積は,頚椎の屈曲,伸展で減少し,屈曲 ‒ 伸展時の脊髄断面積の著しい変化が重症度
と関連する.

BQ 3. MRIの髄内信号変化は手術後の予後予測に有用か
● MRI の髄内信号変化と手術後の予後との関連については,一定の結論にいたっていない.


第4章 OPLLの治療
BQ 1. 頚胸椎OPLLに対する保存療法は有用か(増悪予防も含め)
●脊髄症や神経根症などの神経症状に対しては,動的因子の除去を目的とした保存療法が有用であ
る可能性がある.
●脊髄症や神経根症などの神経症状に対する薬物療法の効果は明らかでない.
●骨化進展に対して動的因子の除去を目的とした保存療法の効果は明らかでない.
●骨化進展に対しては,ethane-1-hydroxy-1,1-diphosphonate(EHDP)による薬物療法が有用
である可能性がある.ただし,EHDP には OPLL の保存療法としての保険適応はない.

BQ 2. 頚胸椎OPLLに対する手術療法の有用性,手術適応,適切なタイミングは
【頚椎 OPLL に対する手術療法の有用性,手術適応,適切なタイミングは】
●後方除圧,前方除圧固定ともに JOA スコア改善率 50%程度かそれ以上の平均改善率が報告され
ている.
●骨化の存在のみで脊髄症状のない患者への予防手術が有用というエビデンスはない.
●中等度脊髄症状,進行性の脊髄症状を呈する患者では手術を検討する.
●重度の脊髄障害に対する手術では,術後改善が不良である.
● 40~60%の脊柱管内骨化占拠率,有効脊柱管前後径 8 mm 以下では症状出現のリスクがあり,
注意深い観察が必要である.

【胸椎 OPLL に対する手術療法の有用性,手術適応,適切なタイミングは】
●胸椎 OPLL に対する手術は,後方除圧固定,後方進入前方除圧,前方除圧固定ともに JOA スコ
ア改善率 50%程度かそれ以上の平均改善率が報告されている.
●胸椎 OPLL の適切な手術タイミングを示唆する報告はない.

BQ 3. 頚胸椎OPLLの予後に影響を与える因子は
[頚椎 OPLL の予後因子]
●患者因子:高齢,糖尿病合併,他部位の狭窄が予後に影響を与える.
●局所,症状因子:長い罹病期間,術前の神経症状,骨化サイズ,MRI での髄内の T2 信号変化,
後弯変形,K-line(-),大きな可動域が予後に影響を与える.
●手術,術後因子:周術期,術後の合併症や除圧不足,骨化進展や再骨化が予後に影響を与える.
[胸椎 OPLL の予後因子]
●術前の神経症状と長い罹病期間,多椎間病変,他高位病変,術前の腹臥位 ‒ 仰臥位テスト(PST),
後方除圧時の固定追加,後弯矯正,脊髄浮上の有無が予後に影響を与える.

BQ 4. 頚椎OPLL手術合併症の頻度,原因,危険因子は
●頚椎 OPLL の主な術後合併症として,神経麻痺(特に上肢麻痺),頚椎可動域制限,術後遺残疼痛
がある.また,前方手術に特有の合併症として,骨癒合不全,移植骨脱転・骨折などがある.その他,
髄液漏,術後血腫,後弯変形,術後骨化進展がある.

BQ 5. 胸椎OPLL手術合併症の頻度,内容,危険因子は
●胸椎 OPLL の手術合併症の頻度は高く,本邦の多施設前向き研究では 51.3%である.
●術中合併症は硬膜損傷,術後合併症は(一過性を含む)下肢運動麻痺が多い.
●術後合併症を生じる関連因子として,画像上の脊髄圧迫程度,術前脊髄症,手術侵襲,術中脊髄
除圧の程度が報告されている.

BQ 6. 頚胸椎OPLL手術において脊髄機能モニタリングは神経合併症予防に有用か
●頚胸椎 OPLL 手術において脊髄機能モニタリングは神経合併症予防に寄与すると思われるが,す
べての神経合併症を検出できないことや,脊髄障害の高度な症例に対する導出率の低さなどの問
題点を解決する必要がある.

BQ 7. 頚胸椎OPLL術後遺残症状に有用な治療法は
●頚胸椎 OPLL の術後遺残症状には痛み・しびれ,運動麻痺,脊髄症の再増悪などがある.
●遺残する運動麻痺(特に下肢機能)およびしびれは患者満足度を低下させる最大の要因である.

BQ 8. 胸椎OPLLで後方法を選択する患者に固定術を追加することは有用か
●生理的後弯を有する胸椎において前方から脊髄が圧迫を受ける胸椎 OPLL では,術後後弯増強や 残存する動的因子による神経障害の悪化を回避するため,後弯が小さい上位胸椎などを除き固定 術を併用することが有用である.

BQ 9. 頚椎OPLLに対する術式選択は(前方法と後方法について)
●前方法の手術成績は,50~60%の JOA スコア改善率が得られるという報告が多い.
●後方法では,椎弓形成術後に 40~60%の JOA スコア改善率が得られるという報告が多い.
●前方法と後方法の優劣に関してはいまだ議論の分かれるところであるが,脊柱管内骨化占拠率の
高い OPLL や後弯症例に対しては,椎弓形成術後の症状改善が不良とする報告がある.

CQ 1. 脊柱管内骨化占拠率が高いOPLLや後弯症例に対して前方除圧固定術は推奨されるか
●脊柱管内骨化占拠率の高い OPLL や後弯症例に対して,前方除圧固定術を行うことを提案する.
●ただし合併症発生率,再手術率は前方法で高く,症例に応じた術式選択を行うことが重要である.
Grade C

CQ 2. 頚椎OPLLで後方法を適応する患者に固定術を追加することは有用か
●頚椎 OPLL で後方法を選択する患者に固定術を追加することは,現時点では明確な推奨は困難である.
●ただし,K-line(-)症例や脊柱管内骨化占拠率が高い症例に対しては固定術の追加が有用である可能性がある.
Grade C


第5章 OLF(黄色靱帯骨化症)の疫学・自然経過
BQ 1. OLFの疫学
●本邦の OLF の有病率は CT スクリーニングでは 12~60%である.
● OLF の好発部位は上位胸椎と下位胸椎である.
● OLF には同高位に椎間板ヘルニアや OPLL を併発しやすい.
● OLF は全身的骨化傾向の一部として発生することが多い.

BQ 2. OLFの自然経過
 OLF の有病率は年齢とともに上昇している.
● OLF のサイズは高齢者ほど大きい.


第6章 OLFの病理・病態
BQ 1. OLFの発生・増大に影響を与える疾患と力学的要素,食生活の関連は
● OLF 発生に関連する疾患や因子に関して,様々な報告がある.
● OLF 発生・増大と,脊椎への力学的負荷は関連がある.
● OLF の発生症と増大に関連する食生活については報告がなく不明である.

BQ 2. OLFの脊髄症発症に影響を与える画像的特徴は
● OLF の脊髄症発症に影響を与える画像的特徴に関する報告は少数であり明らかでない.

BQ 3. OLFの病理学的特徴は
● OLF の組織学的検討とともに,グリコサミノグリカン,サイトカイン,遺伝子に関する研究報告
がある.


第7章 OLFの診断
BQ 1. OLFの主な症状や神経学的所見・徴候は
●歩行障害,下肢運動・感覚障害,腰痛・下肢痛などが主な症状であるが,いずれも OLF に特異的
な症状ではない.
●神経学的所見・徴候は OLF の神経圧迫高位によって様々である.

BQ 2. OLFの診断において有用な画像検査は
●単純 X 線で OLF の確定診断は困難であるが,DISH や OPLL の有無など鑑別診断には有用である. ●確定診断および脊髄・馬尾の圧迫程度を調べるには MRI および CT が有用である.


第8章 OLFの治療
BQ 1. OLFに対する手術療法は有用か(効果,予後,成績不良因子)
●効果:OLF では手術療法によって JOA スコアの改善が得られる.
●成績関連因子:成績関連因子は多因子の相関が示唆されている.しかし,確実に手術成績を予測
可能とする因子は同定されていない.硬膜病変の存在は術後成績,予後に相関するか否かは結論
が出ていない.
●予後:OLF 患者の術後の予後に関する報告はほとんどなく,本症術後の長期予後は不明である.

BQ 2. OLFに対する手術合併症の頻度,原因,危険因子は
● OLF に対する手術の主な合併症としては,硬膜損傷・髄液漏,術後の神経症状の悪化,創部感染,
硬膜外血腫などが報告されている.

CQ 1. OLFに対する除圧固定術は,除圧単独よりも手術成績が良好か
●現在のところ,明確な回答はない.Grade D



**専門医試験用、ガイドラインの要約をコピペしてまとめただけの記事です

第1章 分 類
 CQ 1.最も広く使われている分類は
 一般的に用いられているのはWHO分類とEnzinger&Weiss分類である.

 CQ 2.病期分類は
 AJCC systemをはじめとして,UICC systemやSurgical staging systemが用いられている.


第2章 疫 学
CQ 1.良性・悪性の割合は
Grade A 良性軟部腫瘍と軟部肉腫の頻度に関する正確なデータは存在しないが,良性軟部腫瘍の方が多いというエビデンスは存在する.

CQ 2.年齢と腫瘍の関係は
Grade B 年齢(年代)ごとに発生する軟部腫瘍の頻度・種類は異なる.各腫瘍の好発年齢を知っておくことは軟部腫瘍の鑑別診断を進める上で有用である.

CQ 3.性別は
Grade B 軟部肉腫はやや男性に多い傾向がある.

CQ 4.発生部位は
Grade B 運動器に発生する軟部肉腫は下肢に多い.また,軟部腫瘍の中には組織型によって好発部位を有する腫瘍が存在する.

CQ 5.組織型と頻度は
Grade B 全国骨・軟部腫瘍登録一覧表によると,良性軟部腫瘍では脂肪腫,神経鞘腫,血管腫が多い.軟部肉腫では脂肪肉腫,悪性線維性組織球腫,平滑筋肉腫が多い.

CQ 6.他の疾患や治療に合併・続発する腫瘍は
Grade B 頻度は低いが,転移性軟部腫瘍と,放射線治療やリンパ浮腫に続発する軟部腫瘍がある.

CQ 7.遺伝性・家族性のある腫瘍は
Grade B 遺伝性・家族性が認められる軟部腫瘍としては,神経線維腫症(1型,2型),網膜芽細胞腫に続発する腫瘍,Gardner(ガードナー)症候群におけるデスモイド,Li-Fraumeni(リ・フラウメニ)症候群に生じる軟部腫瘍などがある.


第3章 臨床症状と検査所見
CQ 1.問診上の注意点は
Grade C 問診上重要なポイントは主に発症の仕方と痛みの有無である

CQ 2.腫瘍の大きさと良性・悪性は
Grade C 軟部腫瘍において脂肪腫と血管腫,神経鞘腫を除くと,大きさが5cm超の腫瘍は悪性腫瘍である可能性が高い.

CQ 3.腫瘍の局在は
Grade C 浅在性に発生しやすい良性病変には,結節性筋膜炎,血管平滑筋腫,ガングリオン,粉瘤などがある.悪性腫瘍の多くは深在性発生であるが,隆起性皮膚線維肉腫,類上皮肉腫,粘液線維肉腫などは浅在性にも発生しやすい.

CQ 4.腫瘍の性状は
Grade C 皮下発生で柔らかい腫瘍は良性であることが多い.悪性腫瘍は,表面平滑もしくは結節状で,弾性硬であることが多く,境界は明瞭なことがある.しかし腫瘍の性状のみから良・悪性を判断することは困難なことが多い.

CQ 5.多発する腫瘍(腫瘤)は
Grade C 軟部の多発する腫瘤は良性のことが多い.

CQ 6.痛みを伴う腫瘍は
Grade B 疼痛を特徴とする腫瘍としては,良性軟部腫瘍では血管腫,グロムス腫瘍,血管平滑筋腫,リンパ管腫,神経鞘腫がある.軟部肉腫では滑膜肉腫,悪性末梢神経鞘腫瘍が自発痛をきたすことがある.

CQ 7.所属リンパ節の腫大があった場合は
Grade C 所属リンパ節転移をきたしやすい軟部肉腫は,横紋筋肉腫,淡明細胞肉腫,類上皮肉腫,血管肉腫などである.

CQ 8.臨床検査値で異常を示す腫瘍は
Grade C 臨床検査値で軟部肉腫に特異的なもの(軟部肉腫の腫瘍マーカー)は一般的にはないが,腫瘍サイズの大きな高悪性度軟部腫瘍ではLDHの上昇を認めることがある.


第4章 画像診断
CQ 1.有用な画像診断は
Grade B 原発腫瘍に対してはMRIによる評価が望ましい.
病期診断には,胸部CTを実施することが望ましい.

CQ 2.X線検査の有用性は
Grade B X線像で有用な所見を呈する腫瘍がある.

CQ 3.超音波検査(エコー)の有用性は
Grade C 超音波検査は腫瘍の局在,周辺組織との位置関係の評価,血流の多寡を評価する場合に考慮されてもよい.

CQ 4. CT検査の有用性は
Grade C 腫瘍内に石灰化を呈する腫瘍の鑑別や静脈石を形成する血管腫の診断に有用である.
脂肪腫,高分化型脂肪肉腫,脂肪芽細胞腫,血管腫などの脂肪成分を含む腫瘍の評価に有用である.
軟部腫瘍に隣接する骨や血管の評価に有用である.

CQ 5. MRI検査が診断に有用な腫瘍は
Grade B 脂肪系腫瘍,神経鞘腫,血管腫,ガングリオン,滑液包炎,リンパ管腫などの嚢胞性疾患では特徴的な所見により,診断的価値がある.

CQ 6.タリウムシンチグラフィーの有用性は
Grade C 良・悪性診断,病期診断,化学療法や放射線療法の効果判定における有用性が報告されている.

CQ 7.PET検査の有用性は
Grade C 良・悪性診断,病期診断,化学療法の効果判定に対しての有用性が報告されている. 


第5章 生検による診断
CQ 1.生検の方法と各々の利点と欠点は
Grade B 状況に応じて主に針生検,切開生検を使い分ける.切除生検は限られた状況で用いられる.

CQ 2.生検の注意点は
Grade A 生検の進入経路は,後に腫瘍と一緒に切除する必要性が生じることを考慮して生検針の刺入点や皮膚切開の部位を決め,さらに以下の点を遵守して行う.①皮膚切開を四肢長軸に沿って入れ,②進入経路として重要な神経血管の近傍は避け,③進入経路は筋間でなく筋内に設定し,④進入経路の皮下組織や筋の剥離は最小限にとどめ,⑤生検後に血腫が生じないよう確実に止血し,⑥ドレーンをおく場合には,皮膚切開上,あるいはその延長線上のすぐ近傍に出し,⑦縫合針はなるべく幅を狭く掛ける.

CQ 3.切除生検の適応は
Grade B 以下の条件がそろっている場合が原則である.①大きさが針,または切開生検を行うには小さすぎること(2〜3cmより小さいこと),②皮下にあること,③重要な血管神経などとは離れていて,切除生検時にこれらを剥離する必要がないこと,④MRIなどの術前画像検査が行われていること.

CQ 4.病理組織標本提出書の書き方は
Grade Ⅰ ①年齢,②性,③部位,④罹病期間,⑤増大のスピード,⑥大きさ,⑦深さ,⑧画像診断名などが必須の情報である.


第6章 分子生物学的診断
CQ 1.診断に有用な免疫組織化学的検査は
Grade B 免疫組織化学的検査は,軟部腫瘍の鑑別のために有用なものもあるが,必ずしも特異的でないことを念頭に置いて判断する必要がある.

CQ 2.診断に有用な遺伝子診断は
Grade B 滑膜肉腫や骨外性Ewing肉腫,胞巣型横紋筋肉腫など腫瘍特異的な染色体転座とそれに伴う融合遺伝子が存在する腫瘍では,それらの検出は鑑別診断に有用である.悪性を疑う場合には融合遺伝子の検出のために生検時に凍結標本を保存しておくことが望ましい.しかし手技的な問題や融合遺伝子の未知の変異などで偽陽性や偽陰性となる可能性があるため,Hematoxylin-Eosin(HE)染色や免疫組織化学的検査の結果なども含めて総合的に診断をする必要がある.


第7章 軟部肉腫の予後
CQ 1.予後因子は
Grade B すべての組織型において遠隔転移やリンパ節転移は予後不良因子である.非円形細胞肉腫非転移例においては,腫瘍の発生部位,大きさ,深さ,悪性度,組織型,初診時の年齢,切除縁,局所再発は予後因子である

CQ 2.局所再発の危険因子は
Grade A 腫瘍の大きさと切除縁は,非円形細胞肉腫非転移例において局所再発の危険因子である.

第8章 軟部肉腫の手術
CQ 1.手術の必要性は
Grade A 手術は軟部肉腫治療の要であり,原則として手術による切除が行われる.手術単独で適切な切除縁の確保が困難な場合には,化学療法や放射線治療を併用する.

CQ 2.適切な切除縁とは
Grade B 腫瘍反応層の外で切除する広範切除縁である.

CQ 3.追加広範切除の意義は
Grade B 計画的に行われなかった手術後は腫瘍の残存による再発の可能性があるため,原則として追加広範切除が必要である.

CQ 4.局所再発例の手術治療は
Grade B 再発症例では初回手術例より術後再発率が高いため,切断も含めた根治的な手術治療を考慮すべきである.

第9章 軟部肉腫の化学療法
CQ 1.有効な化学療法とその意義は
Grade A 円形細胞肉腫
Grade B 高悪性度非円形細胞肉腫(四肢発生例)

横紋筋肉腫や骨外性Ewing肉腫等の円形細胞肉腫においては,化学療法が必須の治療である.悪性軟部腫瘍の大多数を占める非円形細胞肉腫に対する化学療法の有効性は確立していないが,切除可能なstage Ⅲ(AJCC 6th ed.)非円形細胞肉腫の四肢発生例に対してはdoxorubicinおよびifosfamideを中心とした補助化学療法の実施を考慮すべきである.

CQ 2.化学療法の効果判定の方法は
Grade C 軟部肉腫に対する化学療法の効果判定を行うことは価値がある.化学療法の効果判定には,腫瘍切除標本における組織学的壊死率,画像上の腫瘍サイズ縮小率,fluorodeoxyglucose-positron emission tomography(FDG-PET)による腫瘍糖代謝の低下率等が用いられている.

第10章 軟部肉腫の放射線治療
CQ 1.補助的放射線治療の意義は
Grade B 適切な切除縁でない軟部肉腫の手術に関して放射線治療の併用は局所再発率を低下させる.

CQ 2.補助的放射線治療の時期は
Grade Ⅰ 放射線治療の時期としては,術前,術中,術後,およびそれらの組合せがある.どのタイミングでの治療が最も有効であるかについては明確な結論は出ていない.

CQ 3.重粒子線治療の意義は
Grade C 重粒子線治療はわが国を中心に開発された比較的新しい放射線治療であり,現在症例が蓄積されている.軟部肉腫の治療に関する論文報告は少ないが,切除不能な軟部肉腫に対する治療法として考慮してもよい.

第11章 その他の治療
CQ 1.温熱療法の意義は
Grade C 骨盤・腹部・体幹の軟部肉腫に対する補助温熱化学療法は,補助化学療法単独と比較して無増悪生存期間をのばす可能性があるが,わが国での実施例は少ない.

CQ 2.免疫療法の意義は
Grade Ⅰ 現時点で軟部肉腫に対する免疫療法の効果は明らかではない.

第12章 軟部肉腫転移症例
CQ 1.転移病巣に対する外科的切除の意義は
Grade B 単発のリンパ節転移,他臓器転移のない完全切除可能な肺転移は,切除を行うことで予後改善が期待でき,適切な患者選択を行えば外科切除の意義は大きい.

CQ 2.転移症例に対する化学療法の意義は
Grade B 予後改善を期待して施行するならばdoxorubicinを中心とした化学療法が推奨される.ただし外科的切除ができなければ化学療法のみでは根治的意味に乏しい.転移巣の状況をみながら,患者と相談の上で施行されるべきである.

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**専門医試験用、ガイドラインの要約をコピペしてまとめただけの記事です

第1章 疫学
CQ 1. アキレス腱断裂の発生数はどのくらいか.また,発生数に経年的変化があるか
●欧米の発生数の報告では人口 10 万人あたり 6.3〜41.0 人と,国あるいは地域で異なっている.
(Grade I)
●発生数は変化しており近年増加傾向にある.(Grade C)
●本邦では発生数についての報告はない.(Grade C)

CQ 2. アキレス腱断裂受傷の好発年齢はどのくらいのか.また,性差,左右差,季節性はあるか
●受傷好発年齢は 30〜40 歳代であり,50 歳以上の年齢層にもうひとつ小さなピークがある.
若年層ではスポーツによる受傷が多いが,高齢層にはスポーツ以外の日常活動中の受傷が多い.
(Grade C)
●男女の発生比率は差がないとするものから,女性 1 に対し男性 6.3 まで様々であり,男性に多い
傾向はあるものの断定し得なかった.また女性は男性より受傷年齢が高い.(Grade I)
●左右差では右 41〜45%に対し左 52〜59%とやや左に多い.(Grade C)
●発生の季節性があるとはいえない.(Grade I)

CQ 3. アキレス腱断裂はスポーツ活動中の受傷が多いのか.また,どのようなスポーツで多く受傷するのか
●アキレス腱断裂をスポーツ活動中に受傷したのは 60〜81%の症例であり,スポーツによる受傷 が多いことが示された.国による競技人口の差異を考慮せずにいえば,球技,ラケット競技での 受傷が多く,種目別にはバドミントン,バレーボール,サッカー,テニスなどの球技およびラケッ ト使用競技での発生頻度が高い.(Grade C)

第2章 病因・病態
CQ 1. アキレス腱断裂の予測因子,危険因子はあるか
●アキレス腱の肥厚は退行性変化の存在を示唆し,かつアキレス腱断裂の予測因子,危険因子にな りうる.(Grade C)
●アキレス腱断裂例には高脂血症が合併することが多い.(Grade C)

CQ 2. アキレス腱断裂の発生には,基盤に必ず腱の変性が存在するか
●アキレス腱断裂は基盤に腱の変性が存在して発生すると考えられる.(Grade B)

CQ 3. アキレス腱断裂を誘発する可能性のある薬物はあるか
● fluoroquinolone や ciprofloxacin などの抗菌薬は,アキレス腱断裂を誘発する可能性が考えら れる.特にステロイドを使用している高齢者への投与は注意を要する.(Grade B)
●ステロイド注射はアキレス腱断裂の危険因子になりうる.(Grade C)

第3章 診断
CQ 1. 医療面接(問診・病歴)だけでアキレス腱断裂の診断は可能か
●問診や病歴単独で,ある程度アキレス腱断裂を予想することは可能であるが,単独で診断を確定 させうる高いエビデンスを示す文献は少ない(Grade I).しかしながら,問診や病歴をしっかり 聴取することは基本であり重要である.

CQ 2. アキレス腱断裂の診断において特徴的な臨床所見はあるか
●受傷時にアキレス腱部に認められる陥凹や gap sign は特徴的な局所所見である.歩行は可能な
場合はあるがつま先立ちは不可能である.
● Simmonds test,Thompson test をはじめ各種徒手検査を要す.アキレス腱 gap 部の触診,
Calf squeeze test,Matles test,Copeland test,O’Brien test の各検査法のうち,2 つ
以上の臨床的検査法でアキレス腱断裂が示唆された場合,診断は確実と考えられる.(Grade C)

CQ 3. アキレス腱断裂の診断で単純X線検査の有用性はあるか
●単純 X 線像でアキレス腱断裂そのものの描出は不可能であるが,特徴的なサインや様々の計測に
よりアキレス腱断裂は示唆される.(Grade B)
●付着部裂離骨折は否定できる.(Grade I)

CQ 4. アキレス腱断裂の診断で超音波検査の有用性はあるか
●アキレス腱の断裂の診断において超音波検査(US)は非侵襲的かつ簡便な検査である.完全断裂
の診断においてその診断率は高い.またアキレス腱周囲の損傷の診断や治療方法の選択,治療の
経過観察において臨床的な有用性がある.(Grade B)

CQ 5. アキレス腱断裂の診断でMRIの有用性はあるか
● MRI 検査はアキレス腱断裂の診断において必須ではないが,より詳細な軟部組織の情報や治療に
おける経時的変化を詳細に把握する場合においては有用な検査である.(Grade B)

CQ 6. アキレス腱断裂と鑑別すべき疾患はあるか.また,その鑑別点は何か
●アキレス腱断裂の鑑別疾患については,鑑別に有用とのエビデンスが得られている臨床所見はな
い.(Grade I)
●しかしながら他疾患の見逃しなども考慮されるため画像検査も含め鑑別をしなければならない.X
線や超音波検査が低侵襲かつ簡便で,足関節周囲疾患の鑑別に有用である.

第4章 治療
CQ 1. 保存療法は手術療法に比較して再断裂率が高いか
●従来の保存療法は手術療法に比較して再断裂率が高い.(Grade A)

CQ 2. 保存療法(キャスト・装具)は有用か
●保存療法はアキレス腱断裂に対する有用な治療法である.(Grade A)

CQ 3. 保存療法において早期運動療法(荷重,可動域訓練)は有用か
●保存療法における早期運動療法は有用である.(Grade A)
●早期運動療法を行うと保存療法と手術療法の再断裂率には差はない.(Grade A)

CQ 4. 経皮的縫合術は有用か
●アキレス腱縫合では,直視下手術と経皮的縫合術による再断裂に差を認めない.(Grade B)
●経皮的縫合術は腓腹神経損傷などの合併症を予防できれば有用な方法である.(Grade B)
●経皮的縫合術は,保存療法と比較して後療法を早く行うことができ,術後早期の筋力低下も少ない.
(Grade B)

CQ 5. 直視下手術において端々縫合術は有用か
●端々縫合術は再断裂率が低く有用である.(Grade A)
●端々縫合術は活動性の高い症例にも有用である.(Grade B)

CQ 6. 直視下手術において初期強度を考慮した縫合術は有用か
●縫合方法の工夫によって初期固定力が向上することで,術後の固定期間を短縮でき,術後早期の
荷重負荷が可能で,再断裂も予防できる.(Grade A)

CQ 7. 直視下手術において補強術の追加は有用か
●推奨しない,否定する根拠がある.(Grade D)

CQ 8. 手術療法後の早期運動療法は有用か
●手術療法の術後の過程において早期運動療法は有用である.(Grade A)
●術後に装具を使用しての早期運動療法は術後キャスト固定群と比較して良好な治療結果が得られ
る.(Grade B)
●早期運動療法群では筋力の低下を予防することができるが,十分な後療法の指導が必要である.
(Grade B)

CQ 9. 新しい治療方法としてplatelet-rich plasma(PRP)療法は有用か
●アキレス腱断裂の治療における platelet-rich plasma(PRP)の効果は論文により結果が異なり,
現時点では PRP 療法は有用であるとはいえない.(Grade I)

第5章 予後・予防・合併症
CQ 1. アキレス腱断裂治療法により再断裂に差があるか
●従来の保存療法は手術療法と比較して再断裂率が高い.(Grade A)
●厳格な管理下で行う保存療法,早期運動療法を行う保存療法と,手術療法の再断裂率に差はない.
(Grade A)
●直視下手術と経皮的縫合術で再断裂率に差があるとするエビデンスはない.(Grade A)

CQ 2. 経皮的縫合術と直視下手術において感染率に差があるか
●経皮的縫合は直視下手術に比べて,感染の合併症の頻度が少ない.(Grade A)

CQ 3. アキレス腱断裂治療後に患側の機能低下は残るか
●アキレス腱断裂治療後の患側に何らかの機能低下が残る.(Grade A)
●トップアスリートでは元のレベルでの競技復帰が困難なことがある.(Grade I)

CQ 4. 治療法により仕事やスポーツ復帰時期に差はあるか
●保存療法に比較して手術療法は仕事復帰時期を早める.(Grade A)
●スポーツ復帰時期についてはスポーツ復帰の評価方法が標準化されていないことから,一定の結
論は見出せない.(Grade I)

CQ 5. アキレス腱皮下断裂を予防する方法はあるか
●アキレス腱皮下断裂を予防する方法で,ウォーミングアップやストレッチングとの関連について
は一定の結論は見出せない.(Grade I)

CQ 6. アキレス腱断裂において治療法の選択(手術療法と保存療法)により深部静脈血栓症の発生頻度は異なるのか
●手術療法例と保存療法例において深部静脈血栓症の発生頻度に差は認められない.(Grade B)

CQ 7. アキレス腱断裂の治療中に生じる深部静脈血栓症の有効な予防法はあるか
 dalteparin の 1 日あたり 5,000 単位の投与は深部静脈血栓症の発生頻度を低下させない. (Grade I) ●アキレス腱断裂で明確なエビデンスを示す論文はないが,キャスト固定を行う場合には発生のリ スクがあるので適切な対策が必要である.(Grade I)

**専門医試験用、ガイドラインの要約をコピペしてまとめただけの記事です

CQ 1. 保存治療は有用か
保存治療は再建術と比べ,スポーツ復帰率や変形性膝関節症の発 生率に有意差がなく,一定の有用性はあると考えられるが,半月 板損傷を予防する観点からは行わないことを提案する.  C

CQ 2. 若く活動性の高い患者の手術適応は
ACL 再建術により膝関節の主観的・客観的不安定性が改善する ことから,ACL 再建術を行うことを推奨する. B

CQ 3. 中高齢者に対して手術適応はあるか
 ACL 再建術は中高齢者においても若年者と同等の結果が得られる.したがって,スポーツ復帰の希望や活動性などを考慮して手術適応を決定するべきである. C

CQ 4. 再建術の時期はいつがよいか
ACL 再建は受傷後早期(3 ~ 6 ヵ月以内)に行うことを推奨する.  B

CQ 5. 膝蓋腱と膝屈筋腱を用いるACL再建術に臨床成績の差はあるか
ACL 再建術後の臨床成績に差はない. A

CQ 6. ACL再建術の移植腱として大腿四頭筋腱を使用することができるか
膝蓋腱あるいは膝屈筋腱と比較して明らかな差はなく,移植腱の ひとつとして使用することは提案できる.  C

CQ 7. 自家腱より同種腱を用いたACL再建術を勧めるか
同種腱を用いた再建術を行わないことを提案する.  B

CQ 8. 二重束再建と一束再建ではどちらが推奨されるか
二重束再建は pivot shift test 陽性率が低いため,二重束再建
を行うことを提案する. C

CQ 9. ACL再建術における大腿骨孔作製はindependent drilling法がよいか
independent drilling 法を行うことを提案する.  C

CQ 10. 遺残ACLは温存すべきか
前方制動性および pivot shift test に対する制動性を向上させる可能性があることから,適応症例や選択術式を考慮し,遺残ACL を温存することを提案する. C

CQ 11. 成長期(骨端線閉鎖前)におけるACL再建術は行うべきか
外反変形や脚長差をきたす可能性があり,手術加療を行わないこ とを提案する.ただし,術式や患者背景の違いによって結果が異 なる可能性もあり,慎重を期して手術加療を選択する. C

CQ 12. ACL再建術は変形性関節症の発症を防ぐことができるか
ACL 再建術は変形性関節症の発症リスクを軽減させることから, 行うことを提案する. C

CQ 13. ACL再再建術の成績は初回再建術と比べて劣るか
ACL 再再建術は初回再建術と比較して Lysholm score,pivot shift test 陽性率の術後成績は劣るが,膝不安定性は改善する ため再再建術を行うことを提案する.  D 

CQ 14. 合併半月板損傷に対する修復術は術後成績を向上させるか
半月板切除術は変形性関節症性変化が進行する可能性があるた め,修復術を行うことを提案する.D

CQ 15. ACL損傷に対し術前リハビリテーションは必要か
術前の膝機能が有意に改善することから,術前リハビリテーショ ンを行うことを提案する. D

CQ 16. ACL再建後の術後リハビリテーションは有用か
術後成績向上のためには有用であり,術後リハビリテーションを 行うことを推奨する.  C

CQ 17. ACL再建術後のドレーン留置は有用か
ドレーン留置は術後早期に腫脹を減少させるものの,術後 2 週 以降の疼痛,腫脹,関節可動域,筋力に有意の効果を認めないた め,明確な推奨はできない. B

CQ 18. ACL再建術後の冷却療法は有用か
冷却療法は,関節可動域改善や術後出血の減少に対する効果は明 らかでないが,疼痛軽減に有用であり,冷却療法を行うことを推 奨する.  B

CQ 19. ACL再建後のスポーツ復帰の指標として有用なものはあるか
復帰時期とともに,筋力や調整力,巧緻性などの運動機能テスト が利用されているが,いずれも根拠が不十分である

CQ 20. 移植腱の初期張力はACL再建術の成績に影響するか
術中に加えられる初期張力は,適切な範囲内であれば再建術の成 績に影響するとはいえない.C

CQ 21. ACL再建術にコンピュータ支援システムは有用か
骨孔の作製位置および術後膝安定性獲得に対し,顕著な効果は認 められない. 2 71.4% D

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第1章 疫学・自然経過
CQ  1 わが国における変形性股関節症の有病率は
単純X線診断によるわが国の変形性股関節症の有病率は1.0 ~ 4.3%で,男性 は0 ~ 2.0%,女性は2.0 ~ 7.5%と女性で高い(Grade B)

CQ  2 わが国における一次性変形性股関節症の頻度は
わが国の一次性変形性股関節症の頻度は,統一された診断基準がないため用い られた診断基準により研究結果に差があり,0.65 ~ 21%である(Grade C).

CQ  3 わが国における変形性股関節症の発症年齢は
わが国の変形性股関節症の発症年齢は平均40 ~ 50歳である(Grade B).

CQ  4 変形性股関節症の有病率の諸外国との比較
疫学調査によるわが国の変形性股関節症の有病率は,海外と同じ診断基準を 用いた場合には1.0 ~ 2.4%であり,欧米より低く,中国,韓国と同程度である (Grade A).

CQ  5 変形性股関節症に遺伝の影響はあるか
変形性股関節症の発症に遺伝の影響はある(Grade B).

CQ  6 変形性股関節症の発症の危険因子は
わが国では重量物作業の職業(Grade B),寛骨臼形成不全(Grade B),発育性 股関節形成不全(脱臼)の既往(Grade C)が変形性股関節症の危険因子である. 欧米では重量物作業や長時間の立ち仕事などの職業(Grade A),寛骨臼形成 不全(Grade A),アスリートレベルのスポーツ(Grade B),肥満(Grade B), 発育性股関節形成不全(脱臼)の既往(Grade C)が変形性股関節症の危険因子で ある.

CQ  7 変形性股関節症の進行の予測因子は
わが国では寛骨臼形成不全(Grade C),atrophic type(萎縮型)(Grade C) が変形性股関節症の進行の予測因子である. 欧米では高齢(Grade B),肥満(Grade B),股関節痛(Grade B),病期として Kellgren and Lawrenceグレードが2以上(Grade B),股関節屈曲制限(Grade C),atrophic type(萎縮型)(Grade C)が進行の予測因子である.

CQ  8  変形性股関節症の自然経過は
前股関節症はCE角10°未満,年齢50歳以上で病期が進行しやすい(Grade C).
進行期および末期股関節症のなかには,十分な骨棘形成がみられると,疼痛や X線所見の改善する例がある(Grade C).
両側の末期股関節症では,片側に人工股関節全置換術を行った場合,術後1年 で反対側のX線所見が改善し,術後5年で関節裂隙が開大する可能性が20%程 度ある(Grade C).

第2章 病態
CQ 1. 変形性股関節症に特徴的な骨形態は
寛骨臼形成不全による変形性股関節症においては,大腿骨頚部前捻角の増大と その個体差が大きいことや,頚部長の短縮が特徴的な骨形態である(Grade B).
寛骨臼形成不全による変形性股関節症においては,寛骨臼前壁および後壁の低 形成,腸骨翼の形態異常が特徴的な骨形態である(Grade B).

CQ 2. 変形性股関節症による疼痛に関連する因子は何か
関節裂隙の狭小化は疼痛に関連する(Grade B).
寛骨臼形成不全の程度は疼痛に関連する(Grade B).
肥満は疼痛に関連する(Grade C).

CQ 3. 変形性股関節症と関節唇損傷との関連は
股関節痛のある寛骨臼形成不全による変形性股関節症の大部分に関節唇損傷を 認める(Grade B).

CQ 4. 変形性股関節症と骨粗鬆症は関連があるか
変形性股関節症と全身の骨粗鬆症との関連について一致した結論は見出されて いない(Grade I).

CQ 5. 変形性股関節症と骨盤傾斜・脊椎アライメントは関連があるか
寛骨臼形成不全による変形性股関節症では骨盤前傾と腰椎前弯が増強する (Grade B).
高齢発症(およそ60歳以上)の変形性股関節症では骨盤後傾と腰椎後弯の頻度 が高い(Grade B).
変形性股関節症では骨盤側傾と腰椎側弯が伴いやすい(Grade B).

CQ 6. 変形性股関節症が膝・足関節に及ぼす影響はあるか
変形性股関節症では変形性膝関節症の発症や進行のリスクが高くなる(Grade B).
変形性股関節症では患側の足関節可動域の制限や足部の変形を伴いやすい (Grade B).

CQ 7. 急速破壊型股関節症と変形性股関節症との関連は
急速破壊型股関節症は1年以内の短期間に大腿骨頭および寛骨臼の破壊が急速 に進行する疾患の総称とされ,変形性股関節症との関連は明らかでない(Grade I).

CQ 8. 変形性股関節症と全身性変形性関節症との関連は
変形性股関節症と全身性変形性関節症との関連は明らかでない(Grade I).

CQ 9. 二次性変形性股関節症の原因は
わが国における二次性変形性股関節症の原因は,寛骨臼形成不全が80%以上 である(Grade A).

第3章 診断

CQ 1. 変形性股関節症の診断基準は
現時点で世界的にコンセンサスの得られている変形性股関節症の明確な診断基 準は存在しない.大規模な疫学調査においては,いくつかのX線学的病期分類や 最小関節裂隙幅,米国リウマチ学会の基準などが診断基準として主に用いられて いる.

CQ 2. 変形性股関節症の臨床評価基準は
変形性股関節症の臨床評価基準としてこれまでに数多くのものが考案され報告 されている.それぞれの評価基準は,評価者の観点から医師記入式と患者記入式 に分けられ,評価項目の観点から疾患特異的尺度と包括的尺度に分類される.

CQ 3. 変形性股関節症の診断において聴取すべき患者情報は
二次性変形性股関節症の原因となり得る発育性股関節形成不全(先天性股関節 脱臼)の既往歴,家族歴に加えて,過去の労働内容と期間,スポーツ歴,外傷歴は 変形性股関節症の危険因子となるため,問診において聴取すべきである(Grade B).
臨床症状として,日常生活動作における制限および疼痛部位は変形性股関節症 の問診において聴取すべきである(Grade B).
関連因子として,体重(肥満)は変形性股関節症の問診において着目すべきであ る(Grade C).

CQ 4. 変形性股関節症の診断に有用な特徴的身体所見は
変形性股関節症では股関節可動域の制限,鼡径部痛,跛行が特徴的であり,他 疾患との鑑別に有用である(Grade B).
Trendelenburg徴候は,変形性股関節症の診断における有用な身体所見であ る(Grade C).
Patrick テストは,変形性股関節症の診断における有用な診察所見である (Grade C).

CQ 5. 日本人の各種X線計測値の基準値は
X線像における日本人成人のCE角の平均値は男性30.0 〜 35.1°,女性27.2 〜 33.5°,Sharp角の平均値は男性35.9 〜 38.7°,女性34.5 〜 41.5°,AHIの平 均値は男性81.5 〜 87.9%,女性80.6 〜 88.5%である(Grade B).
X線像における日本人のCE角の値は,欧州人,韓国人に比べて小さい(Grade B).

CQ 6. 変形性股関節症の診断に立位X線撮影は有用か
臥位に比べ立位で関節裂隙幅の狭小化が明らかとなる症例が存在するため,立 位X線撮影は病期や治療方針の決定に有用である(Grade C:合意率70%).

CQ 7. 変形性股関節症におけるX線所見と臨床症状の関連は
X線所見において変形性股関節症の病期が進行すると股関節可動域は減少する (Grade B). X線所見において変形性股関節症の病期が進行すると股関節痛は一般的に増強 するが,変化がないもしくは改善する症例も存在する(Grade C).

CQ 8. CT検査は変形性股関節症の病態把握に有用か
CT検査は股関節における骨形態を立体的に把握することが可能で,変形性股 関節症の診断および病態把握に有用である(Grade B:合意率70%以上).

CQ 9. MRI 検査は変形性股関節症の病態把握に有用か
MRI検査は股関節における骨,関節軟骨,関節唇の病変が描出され,変形性股 関節症の診断および病態把握に有用である(Grade B:合意率93%).

CQ 10. 超音波検査は変形性股関節症の補助診断に有用か
超音波検査は関節水腫,滑膜増生,骨棘形成の有無を診断でき,変形性股関節 症の補助診断として有用な検査である(Grade C:合意率95%).

CQ 11. 関節鏡検査では何が診断できるか
変形性股関節症に対し関節鏡検査を行うことにより,関節軟骨,関節唇の変性 や損傷の程度,部位や範囲を診断できる(Grade B:合意率81%).

CQ 12. 変形性股関節症の診断や進行予測に血液バイオマーカー検査は有用か
変形性股関節症の診断や進行予測を目的として,さまざまなバイオマーカーの 研究が行われているが,現時点で臨床上利用できる血液バイオマーカー検査は確 立されていない(Grade I:合意率100%).

CQ 13. 脊椎疾患と変形性股関節症の鑑別に股関節内注射は有用か
股関節内注射は,脊椎疾患による疼痛と変形性股関節症による疼痛の鑑別に有 用である(Grade B:合意率100%).

CQ 14. 変形性股関節症と鑑別する必要がある疾患は
変形性股関節症と鑑別を要する疾患として,①変形性股関節症以外の股関節疾 患,②変形性股関節症と類似した疼痛を呈し得る股関節以外の疾患,が考えられ る.

第4章 保存療法

CQ 1. 変形性股関節症に対する患者教育の効果は
変形性股関節症に対する患者教育は,病識の向上などに有用であり行うべきで ある(Grade A:合意率96%).
患者教育に運動療法などを併用することで症状の緩和が期待できる[Grade B: 合意率28%(注:Grade Aの合意率70%)].

CQ 2. 変形性股関節症に対する運動療法の効果は
運動療法は,短・中期的な疼痛の緩和,機能の改善に有用である[Grade B: 合意率60%(注:Grade Aの合意率40%)]が,長期的な病期進行予防に関し ては不明である.

CQ 3. 変形性股関節症に対する物理療法の効果は
マニュアルセラピーは,短期的な機能の改善に有用である(Grade C:合意率 95%)が,長期的な病期進行予防に関しては不明である.
温泉療法は,短期的な機能の改善に有用である(Grade C:合意率84%)が, 長期的な病期進行予防に関しては不明である.
超音波療法は,短期的な疼痛の緩和,機能の改善に有用である(Grade C:合 意率81%)が,長期的な病期進行予防に関しては不明である.

CQ 4. 変形性股関節症に対する歩行補助具・装具の効果は
歩行補助具(杖・歩行器)は,疼痛の緩和に有用である(Grade B:合意率 78%)が,長期的な病期進行予防に関しては不明である.
股関節装具による歩行時の疼痛の緩和効果は不明である(Grade I:合意率 70%).

CQ 5. 変形性股関節症に対する薬物療法(内服)の効果は
非ステロイド性抗炎症薬(NSAIDs)は,短期的には疼痛の緩和に有用である [Grade B:合意率34%(注:Grade Aの合意率63%)]が,長期間の投与には 慎重を要する.
アセトアミノフェンは,短期的には疼痛の緩和に有効である[Grade B:合意 率65%(注:Grade Aの合意率33%)].
弱オピオイドは,短期的には疼痛の緩和に有効である(Grade B:合意率 88%).

CQ 6. 変形性股関節症に対するサプリメントの効果は
各種サプリメント(コンドロイチン,グルコサミン,コラーゲン,ヒアルロン酸 など)の治療効果については,一定の見解は得られていない(Grade I:合意率 91%).

CQ 7. 変形性股関節症に対する関節内注入(ステロイド,ヒアルロン酸)の効果は
ステロイド関節内注入は,短期的な疼痛の緩和,機能の改善に有用である (Grade C:合意率85%)が,長期的な病期進行予防に関しては不明である. ヒアルロン酸関節内注入は,短期的な疼痛の緩和,機能の改善に有用である (Grade C:合意率79%)が,長期的な病期進行予防に関しては不明である.

第5章 関節温存術

CQ 1. 青・壮年期の前股関節症・初期変形性股関節症に対して関節温存術は有用か
関節温存術は,青・壮年期の前股関節症・初期変形性股関節症の症状緩和およ び病期進行の予防に効果があり,まず考慮すべき手術療法である(Grade B:合 意率97%).

CQ 2. 青・壮年期の進行期・末期変形性股関節症に対して関節温存術は有用か
関節温存術は,青・壮年期の進行期・末期変形性股関節症の症状緩和に対して 効果があり,まず考慮すべき手術療法である.しかし,その術後成績は前・初期 股関節症に比べて劣る(Grade C:合意率98%).

CQ 3. 中年期以降の前股関節症・初期変形性股関節症に対して関節温存術は有用か
中年期以降の前股関節症・初期変形性股関節症に対して関節温存術は症状緩和 および病期進行の予防に効果がある.しかし,青・壮年期股関節症に比べて術後 に病期が進行しやすい(Grade C:合意率97%).

CQ 4. 中年期以降の進行期・末期変形性股関節症に対して関節温存術は有用か
関節温存術は,中年期以降の進行期・末期変形性股関節症の症状緩和に効果 がある.しかし,その術後成績は青・壮年期や前・初期股関節症よりも劣るた め,人工股関節全置換術の適応も視野に入れて治療方針を決定する必要がある (Grade C:合意率79%).


第6章 人工股関節全置換術(THA)

CQ 1. THA によるQOL の向上は
THAは歩行機能・スポーツ活動・心肺機能・満足度などのQOLの向上に有用 である(Grade B).

CQ 2. THA の合併症(脱臼,感染,静脈血栓塞栓症)の頻度は
THA 術後の脱臼頻度は初回 THA で 1 ~ 5%,再置換術で 5 ~ 15%である (Grade B).
術後深部感染の発生頻度は0.1 ~ 1%程度である.再置換術では発生頻度がや や高い(Grade B).
静脈血栓塞栓症(VTE)の発生頻度は深部静脈血栓症(DVT)で20~30%程度, 症候性肺血栓塞栓症(PE)の発生頻度は0.5 ~ 1%程度,致死性PEは0.5%未満 である(Grade B).

CQ 3. THA 術後の脱臼対策は
32 mm以上の骨頭の使用は脱臼率を減少させる効果がある(Grade B:合意 率74%).
後方進入法において,後方軟部組織(関節包,外旋筋群)の修復を行うことは脱 臼率を減少させる効果がある(Grade B:合意率89%).
前方・外側進入法は後方進入法に対して脱臼率を減少させる効果がある(Grade C:合意率70%).
インプラントの適切な設置は脱臼率を減少させる効果がある(Grade C:合意 率75%).
術前の患者教育は脱臼率を減少させる効果がある(Grade C:合意率79%).

CQ 4. セメント使用THA は長期にわたり有用か
セメント使用THAのインプラント生存率は10 ~ 15年で80 ~ 91%,20 ~ 25年で77 ~ 84%,30 ~ 35年で73 ~ 78%であり,セメント充填手技,表面 加工,使用機種により成績にばらつきがみられるものの長期にわたり有用である (Grade B:合意率95%).

CQ 5. セメント非使用THA は長期にわたり有用か
セメント非使用THAのインプラント生存率は,寛骨臼側では10 ~ 14年で 58 ~ 96.4%,15 ~ 20年で77 ~ 94.8%,大腿骨側では11 ~ 15年で92 ~ 100%,15 ~ 20年で85 ~ 100%,20年以上で95%で,デザイン,表面加工 によって成績にばらつきがみられるものの長期にわたり有用である(Grade B: 合意率100%).

CQ 6. 高度架橋ポリエチレン使用THA は有用か
高度架橋ポリエチレンを使用したTHAは,従来型ポリエチレンを使用した THAと比較して同等の臨床成績と,優れたX線学的低摩耗を示し,インプラン ト周囲の骨溶解や再置換率の減少につながる可能性がある(Grade B:合意率 100%). 

CQ 7. セラミックオンセラミックTHA の治療効果は
金属ソケットにセラミックライナーを嵌合させたセラミックオンセラミック THAの最短10年の長期成績は概ね良好である(Grade C:合意率96%).

CQ 8. メタルオンメタルTHA は有用か
メタルオンメタルTHAは,臨床的な優位性が明らかではなく,再置換率も高く 注意を要する.機種による成績の差があり,その臨床成績を確認して使用の可否 を考えることが重要である(Grade I:合意率100%).

CQ 9. 高位脱臼股に対するTHA の治療成績は
高位脱臼股に対するTHAの成績は近年良好である.Crowe分類groupⅣに対 する大腿骨短縮骨切り術併用によるTHAの平均5 ~ 12年での弛みによる再置 換率は0 ~ 6.7%である(Grade C:合意率95%).

CQ 10. THA にリハビリテーションは有用か
THAの術前・術後リハビリテーションは,歩行能力・筋力・可動域および心理 状態の向上に有用である(Grade B:合意率93%).

CQ 11. 青・壮年期のTHA は有用か
近年の青・壮年に対するTHAは術後10年のインプラント生存率が87.7 ~ 97%と,有用な治療法と考えられる.しかし,より長期の臨床成績の検証,および 関節温存術と比較した治療適応の検討が必要である(Grade C:合意率95%).

CQ 12. 高齢者に対するTHA は有用か
高齢者に対するTHAは有効な治療法である.一方,内科的,精神的な合併症に 注意を要する(Grade C:合意率89%).

CQ 13. 手術進入法はTHA の成績に影響するか
前方・外側進入法と軟部組織(関節包,外旋筋群)を修復した後方進入法では脱 臼率に差は認められない(Grade B).
手術進入法は術後早期の機能回復に影響し得るが,術後早期以降の臨床成績に は差は認められない(Grade C).

第7章 大腿骨寛骨臼インピンジメント(FAI)

CQ 1. FAI の診断基準は
世界的にコンセンサスの得られたFAIの明確な診断基準はない. わが国における狭義のFAI診断指針が提唱されている.

CQ 2. FAI に特徴的な骨形態の頻度は
わが国の股関節に症状のある集団におけるFAIに特徴的な骨形態の有所見率は cam変形0.3 ~ 22%,pincer変形0.4 ~ 18%であり,症状のない集団におけ る有所見率はcam変形0 ~ 5.0%,pincer変形16 ~ 31%である(Grade C).
欧米の股関節に症状のある集団におけるFAIに特徴的な骨形態の有所見率は cam変形3.8 ~ 72%,pincer変形4.8 ~ 85%であり,症状のない集団におけ る有所見率はcam変形21 ~ 81%,pincer変形24 ~ 45%である(Grade B).

CQ 3. FAI に特徴的な骨形態は変形性股関節症発生の危険因子か
Cam変形は変形性股関節症の発生の危険因子になる(Grade C). Pincer変形と変形性股関節症の発生との関連については統一した見解は得ら れていない(Grade I).

CQ 4. FAI に対する治療法は
FAIに対する手術療法として寛骨臼縁切除,関節唇処置,および大腿骨頭頚部移行部の形成術が行われ,短中期的な臨床症状の改善には有用である(Grade C).
寛骨臼形成不全の存在は手術療法における成績不良因子の1つである(Grade C).
FAIに対する保存療法は確立されておらず,その有用性は明らかでない(Grade I).

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